暗号通貨技能検定（初級編：第103回目）at大阪

暗号通貨技能検定（初級編）を大阪府で開催

先日は、大阪府内にて初級講座を開催いたしました。

この日の大阪は、気温が35度を超えており熱い一日となりましたが、湿度はさほど高くなかったせいか、日陰に入れば涼しさを感じる一日となりました。

暗号通貨技能検定を受講する理由

本日の始まりも、受講生の皆さん同士で「何故、暗号通貨技能検定に参加しようと思ったのか？」という目的を話し合っていただきました。
実は、この様な形で講座を始める事は非常に重要だと言われています。

何故なら、相手に自分自身の目的を明確に話すことにより、学びの意識が高まった状態で、講座を受けることが出来るからです。

当講座を受講する受講生の理由については、本文末尾にある「感想文」をお読みいただけたら幸いです。

これは、鏡に映る自分自身に向かって語り掛けたり、椅子に座った状態であっても、目を閉じて目の前に自分自身をイメージして話しかけても有効です。

みなさんも、色々な講座に参加される際は、試してみてくださいね。緊張もほぐれます。

あなたも皆さんと共に、暗号通貨技能検定（初級編）で仮想通貨システムの中で活用されている様々な技術と考え方、そしてブロックチェーンの本質を学んでみませんか。

仮想通貨（暗号資産）とはシステムである

講座が始まり、前半ではビットコインがシステムの名称であるという本質をお伝えする場面があります。

受講生の皆さんは、「ビットコイン」とは通貨の名称だと捉えられていますが、実はビットコインとは、「システムの名前であり、プロジェクトの名称」である、という事を知る人は少ない様です。

そして、ビットコイン、イーサリアム、リップル、などは、その他に数多く存在する総称であり、日本では『仮想通貨（暗号資産）』と表現されています。

日本でビットコインが話題になる以前、世界ではビットコインやその他のコインの総称を『暗号通貨（クリプトカレンシー）』と呼んでいました。

通貨というものは、「物と物」や「時間と物」を便利でスムーズに交換できるためのシステムであるとも表現できます。よって、暗号通貨とは「暗号技術を活用したシステムである」と捉えられますので、「ビットコインはシステムの名称である」という本質も、理解が進むのではないでしょうか。

実は、世界的には暗号通貨という総称が一般的なのですが、「各国政府が、暗号資産（クリプトアセット）」と呼ぶようになってきましたので、日本政府も「仮想通貨という表現から暗号資産という表現に変えよう」という議論が交わされ、下記の通り正式に名称変更する事が決まりました。

仮想通貨の交換業者や取引に関する規制強化策を盛り込んだ改正資金決済法と改正金融商品取引法が31日午前の参院本会議で可決・成立した。20カ国・地域（G20）などの国際会議で使う表現にあわせ、行政手続きでは仮想通貨の名称を「暗号資産」に改める。

引用元：日本経済新聞
仮想通貨の名称、「暗号資産」に　（2019/05/31）

なぜ、日本では仮想通貨と呼ぶようになったかといいますと、2013年に大手新聞記事の一面に、『仮想通貨』という表現が使われてしまったことが原因であり、現在に至っています。本来、仮想通貨とは英語表記では「Virtual currency（ヴァーチャルカレンシー）」と訳されますので、日本の表現が世界標準ではないことが見て取れます。